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自動車に欠かせない半導体、今後の動きに注目
最近の自動車には、さまざまな電子部品が使われている。その中でも重要な役割を担っているのが「半導体」だ。エンジンやモーターの動きを調整したり、安全運転を助ける機能を動かしたり、カーナビや車内の電子機器を制御したりと、車を動かすために欠かせない部品となっている。 電気自動車(EV)や運転支援機能を備えた車が増えるにつれて、半導体の必要性はさらに高まっている。一方で、半導体の需要が増えることで、今後は供給や価格への影響も心配されている。 自動車に使われる半導体の市場が拡大 市場調査会社のStraits Researchによると、世界の自動車用半導体市場は、2025年の約1,008億ドルから、2026年には約1,078億ドルに拡大する見通しだ。さらに、2034年には約1,838億ドルに成長すると予測している。 市場が拡大する主な理由は、EVの普及や車の電子化が進んでいることだ。EVでは、モーターやバッテリーの制御、充電などに半導体が使われている。また、衝突を防ぐための安全機能や、運転をサポートする機能が増えることも、半導体の需要を押し上げている。...
10月14日


トヨタの国内販売増、部品需要にも注目
2026年度上半期(4~9月)の国内新車販売台数は、前年同期比5.1%増の229万2,064台となり、2年連続で前年を上回った。2020年度以降では最も多い水準となり、新型車の投入や自動車購入時の「環境性能割」の廃止などが販売を押し上げた。 中でも注目されるのがトヨタの販売増だ。トヨタは75万9,293台で、前年同期比13.5%増となった。トヨタの新車供給が回復したことに加え、新型RAV4などの販売が伸び、国内市場全体の増加を上回るペースとなった。 他のメーカーを見ると、日産は19万7,271台で6.2%増、マツダは7万2,371台で6.2%増となった。一方、軽自動車ではスズキが3.7%減、ダイハツが6.0%減となるなど、メーカーによって販売の動きに違いが出ている。 こうした中で、トヨタの販売増は自動車部品の需要を見るうえでも注目される。新車の生産・販売が増えれば、エンジン部品、ブレーキ、サスペンション、電装部品、センサーなど、車両に使われるさまざまな部品の需要にもつながる。 また、新車として販売された車両は、今後の車検や整備、修理、部品交換にも
10月6日


アジアの海上輸送で遅延 運賃も上昇
2026年9月、アジアの海上輸送では、船の遅れや港の混雑が続いている。特に中国の上海港や寧波舟山港では、船が港に入るまで長く待つケースがあり、荷物の到着にも影響が出ている。 9月7日時点のShippio Trade Newsによると、上海港と寧波舟山港では、台風の影響などによる混雑が続いており、深刻なケースでは10日を超える遅れも発生している。港の作業が再開した後も、遅れていた船が一度に集まることで、混雑がすぐには解消されない状況となっている。 また、Sea-Intelligenceが9月に発表したデータでは、2026年7月のアジアの主な14港すべてで、予定通りに到着する船の割合が前の月より低下した。上海港では21.0%となり、100隻のうち約21隻しか予定通りに到着していない計算になる。遅れた船は平均で6.06日遅れていた。 9月は、こうした港の混雑に加えて、中国の連休前の荷物の増加にも注意が必要となっている。中国では9月25~27日に中秋節、10月1~7日に国慶節の休みが予定されている。休みの前に荷物を早めに送る動きが増えることで、港や船の混
9月29日


米国・カナダの関税、自動車部品への影響は?
米国とカナダの間で、関税をめぐる動きが続いている。自動車や自動車部品にも関係するため、海外から部品を仕入れている企業や、今後の部品価格・供給状況を気にされている方にとっても、注目しておきたいニュースだ。 関税とは、海外から商品を輸入するときにかかる税金のこと。関税が引き上げられると、輸入する企業の負担が増えるため、商品の価格や輸送、仕入れ先などに影響が出る可能性がある。 2026年8月、米国はカナダから輸入する一部の製品について追加関税を発動し、自動車や自動車部品についても今後さらに関税を引き上げる方針を示している。北米の自動車産業では、米国・カナダ・メキシコの間で車両や部品が行き来しているため、関税の変更によって部品の仕入れや供給ルートが変わる可能性がある。 部品を仕入れる際には、価格だけでなく、在庫状況・納期・供給の安定性も重要になる。今後、関税によって海外の部品供給が変化した場合、仕入れ先を分散したり、早めに必要な部品を確保したりすることが、安定した部品調達につながる可能性がある。 米国・カナダの関税問題は、すぐにすべての部品価格へ影響する
9月8日


2026年上半期日本メーカー 国内・海外新車販売ランキング
日本国内 日本自動車販売協会連合会(自販連)と全国軽自動車協会連合会(全軽自協)は、2026年上半期(2026年1月~6月)の国内新車販売台数を発表した。2026年上半期は、登録車と軽自動車を合わせた国内新車市場において、トヨタ自動車がメーカー別販売台数で首位となった。 メーカー別では、トヨタに続いて本田技研工業(ホンダ)、日産自動車、スズキ、ダイハツ工業、などが続いた。 ⚫︎国内販売ランキング 2026年上半期 国内メーカー別販売順位 / 登録車・軽自動車を含むシェア順(概況) 順位 メーカー シャア率 概況 1 トヨタ 32.5% 国内販売シェア首位。SUV・ミニバンが強い。 2 ホンダ 15.2% N-BOXとフリードが牽引。 3 スズキ 14.4% 軽自動車販売で高シェア。 4 ダイハツ 11% ムーヴ・タント・ロッキーが回復。 5 日産 9.8% ノート・セレナ中心。 情報源:JADA / 全軽自協 / 日本自動車工業会(JAMA) 海外 国内乗用車大手8社が発表した2026年上半期(1~6月)の世界販売台数は、合計で前年同期比2.3%
8月28日
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